【なかのアセットマネジメント×第一生命】 つみたて王子が本格長期投資家に必要な「7カ条の心構え」を伝授！
第一生命は2024年5月に、なかのアセットマネジメント株式会社（以下、なかのAM）代表取締役の中野晴啓氏をお招きして、本格長期投資家に必要な7カ条の心構えについて社内セミナーを実施しました。
講師を務めていただいた中野社長は長く長期・積立・分散による資産形成の有効性を広く説き、「つみたて王子」の愛称でも知られるほか、投資信託協会副会長を務め、金融審議会市場ワーキング・グループの委員として「高齢社会における資産形成・管理」報告書の作成に携わるなど、新NISA制度やiDeCoでますます注目が集まる資産形成の世界を代表するキーパーソンの一人です。
新NISA制度がはじまり、なんとなく資産形成を始めてみようかなという方も増えてきたとは思いますが、「やっぱり投資って損をしそうで始めるのがこわい」「とりあえず積立投資を始めてみたけど、なんだかよく分かっていないかも」という声もよく耳にします。中野社長から長期投資や資産形成を通じて生活者と社会の幸せに貢献するという理念をご説明いただき、中野社長が長年の経験の中で培ってきた“本格長期投資家に必要な7カ条の心構え”を一緒に学びました。
◇本格長期投資家に必要な７カ条の心構えとは
中野社長からお話いただいた7カ条のポイントをご紹介いたします。
第1条 投資目的をしっかりと見据えること
投資目的を考えることは最も重要です。将来に向けてお金を準備する場合、投資の目標は遠い未来にあります。つまり、将来豊かになるために資産を築くということです。そのためには、目先の株価は将来成果に影響を与えないということを理解し、相場の動きに一喜一憂しないことが大切です。
第2条 将来の成長を見いだせる投資対象にお金を投じること
投資とは何か？それは、単なる相場の波に乗って勝つことを目指す短期的なゲームでもなければ、一度投資したらただ保有し続けるだけでもありません。長期投資の本質は、投資対象の価値が成長することです。成長する見込みのある投資先に資金を投じ、その成長を支えることで、お金を増やすことです。つまり、時間の流れに沿って、自分のお金を経済活動に参加させ、投資先が新しい価値を生み出した利益の一部を享受することこそが長期投資といえます。
第3条 長期投資とは買ってから保有を続けること
投資は売買を繰り返すことではなく、自分が納得した株式等を買って、生涯持ち続けることこそが本物の投資です。お金は歳をとらないため働き続けることができます。いつ売るかは決めず、使う分だけ計画的に取り崩していくプランニングも重要です。
第4条 価格が価値に収斂するのをじっくり待つこと
相場は人々の欲望や恐れなど心理の集積であり、その値動きを短期的に見通すことは困難です。しかし、投資対象が長期的に成長するのであれば価格はあるべき価値に収斂（しゅうれん）していく傾向があります。つまり、長期投資の目的の一つは、時間を味方に、あるべき価値に戻るまで忍耐強く保有し続けることといえます。
第5条 長期で続けるためには積立投資が有効
積立投資の一番の利点は自分の心を安定させられることです。投資を始めると誰だって自分の買値は気になります。しかし、毎月定額を投資していれば買値が平準化され、気にならなくなります。その結果、長期投資を続ける際の精神的な負担が軽減され、安心して続けていくことができるのです。
第6条 下落相場でも自然とニコニコする
インベスターリターン（投資家のリターン）が高い投資信託ほど積立投資家が多い傾向にあります。長期積立投資の本質を正しく理解できていれば、相場が下がれば安く仕込めるチャンスと捉えることができ、下落局面で買い手側に回れるという強みを発揮できます。
第7条 長期投資家は明るい未来を信じる
リターンの源泉は投資対象の成長にあるので、今よりも将来がもっと豊かな社会になるという前提を信じられなければ、長期投資をする意味はありません。つまり長期投資は、未来のために行われるものであり、次世代により良い社会としてつないでいく行為でもあるのです。
将来をより良くする願いを持ち、そのために投資を通じて経済活動に参加することが、長期投資の真髄なのです。
積立投資を始めると、日々の相場や為替の変動などで不安になることもありますが、たびたびこの７カ条に立ち返り、長期積立投資の意義を再確認することもよいのではないでしょうか。
セミナーの参加者からも、「自身の投資目的についても改めて考えるきっかけになった」「自身の子どもにも早くつみたて投資をしてもらおうと思った」など、資産形成について改めて考える良い機会になったという声が集まりました。
第一生命は、これからも中野社長の資産形成のすそ野を広げる取り組みを後押しするとともに、当社グループにおける資産形成・承継領域のサービスのクオリティも高めてまいりますので、今後の取り組みにもぜひご期待ください。
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